「心理戦も本物の脅威」イラン国防相が警告、トランプは攻撃中断

イランがまた強気な姿勢を見せている。今回、イランの国防相代行マジド・イブン・アル・レザ氏が「心理戦を含むあらゆる脅威を“現実で信頼できる”ものとして扱う」と宣言した。

「我々は不意を突かれることも、受動的に留まることもない」と同氏は国営メディアを通じてコメント。どんな脅威も「軍事即応性を高め、抑止力を強化し、軍事能力を向上させるチャンス」と捉える方針を強調した。

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この発言の背景には、トランプ大統領が追加攻撃を検討しているとの報道を受けて、テヘラン側が「侵略行為には報復する」と警告していた経緯がある。

ところがトランプ大統領は週末、軍事行動を「世界の将来の利益のため」に中止したと発表。自らのSNS「トゥルース・ソーシャル」で「米国はロックを解除し、イスラム共和国に対して第二次世界大戦以来の軍事恐怖、強さ、パワーのレベルで攻撃する準備はできていた」と豪語しつつ、「イランや他の中東諸国から“攻撃を保留してほしい、取引の枠組みが合意された”と要請された」と説明した。

その取引条件として「ホルムズ海峡の即時・完全・全面的な開放」と「イランの核脅威の終結」を挙げ、「イスラエルもこの約束に加わっている。さあ全員動け、まとめろ」と締めくくっている。

イラン側は「脅威をチャンスに変える」と息巻き、トランプ側は「取引成立なら攻撃しない」と譲歩。一触即発かと思われた緊張は、一気に“取引フェーズ”に移行したようだ。ただし両国の主張は真っ向から対立しており、この“合意”が本当に成立するのかはまったく見えない。はたしてこの綱引き、どちらが先に手を離すのか。

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